東京赤坂キャンパス

医療マネジメント学科 診療情報管理・経営コース

医療福祉系大学だからこそめざせる資格があります

大学生が取得をめざす資格には、日商簿記検定や経営学検定のように広く一般に取得できる資格と、特定の学部・学科を卒業しなければ取得できない資格の2種類に分かれます。医療マネジメント学科は日本病院会認定大学となっているため、3年次に医療系の公的資格である「診療情報管理士」の受験資格を得られます。

診療情報管理士は、診療データを管理・分析して、病院経営のために価値のある情報を導き出す、いわば病院専門のデータアナリストです。診療情報管理士を取得することは、医療機関や、医療機関を相手にビジネスを行う医療業界の企業で活躍できる証明になり、就職活動において大きなアドバンテージとなります。

医療マネジメント学科の診療情報管理士合格率は、2023年度:89.8%と極めて高い数値となっています。医療を大学で初めて学ぶという学生がほとんどですが、少人数制(1学年60名)で教員のサポートも手厚いため、しっかり取り組めば文系・理系に関わらず医療系の資格取得をめざせる環境です。

取得できる資格一覧

資格名 資格区分 取得について
診療情報管理士 公的資格 受験資格取得
診療報酬請求事務能力認定 公的資格 在学中に受験可能
医師事務作業補助技能認定 公的資格 在学中に受験可能
日商簿記検定 公的資格 在学中に受験可能
経営学検定 公的資格 在学中に受験可能
ITパスポート 国家資格 在学中に受験可能
医療情報基礎知識検定 公的資格 在学中に受験可能
日商PC検定 公的資格 在学中に受験可能
社会福祉主事任用資格 任用資格 卒業時取得(必要な科目の単位を修得した場合)
  • 国家資格
    国が法律によって定めている資格です。法律に基づいて国や、国から委託を受けた機関が試験を実施します。
  • 公的資格
    文部科学省や経済産業省などの官庁や大臣が認定する資格です。省庁が定めた審査基準を基に、民間団体や公益法人が試験を実施します。
  • 任用資格
    特定の職業や職位に任用されるための資格です。大学や短期大学で特定の科目を修得する、指定の養成機関を卒業するなどで取得することができます。国家資格のように取得すれば職業・職位として認められるわけではなく、取得後に当該職務に任用されることで、初めて効力を発揮し公称することが可能となります。

国家資格

ITパスポート

ITに関する基礎的な知識を修得していることを証明する資格です。職業人基礎知識としてIT知識が問われ、ストラテジ(戦略)系、マネジメント(管理)系、テクノロジ(技術)系の3分野から基礎的な知識を問う試験です。

公的資格

診療情報管理士

医療機関における患者さんの治療内容・病状・検査記録などの診療情報を精査し、管理する仕事です。さらに診療情報をデータベース化し、抽出・加工・分析を行い、安全管理や病院の経営管理だけでなく、医療従事者の研究及び教育分野に必要な情報を提供する専門職種です。
本学科では、3年次の受験をめざしてカリキュラムを組んでおり2023年度は89.8%の高い合格率となっています。


診療報酬請求事務能力認定

診療報酬請求事務とは医療機関等に受診した際の費用を、健康保険の保険者に請求する業務です。その診療報酬請求事務に携わる人が実務を行うために必要な専門知識と技能を認定する資格です。

医師事務作業補助技能認定(ドクターズクラーク)

医師事務作業補助業務の従事者として必要な知識と技能を評価・認定する資格です。医師が行う診断書や処方せんの作成、電子カルテの入力などの業務のサポートを行うことで、医師が患者さんと向き合う時間を増やし、医療の質の向上に貢献します。

日商簿記検定

日々の経営活動を記録・計算・整理して、経営成績と財政状態を明らかにする技能を認定する資格です。簿記を理解することで、経理事務に必要な会計知識や財務諸表を読む力、基礎的な経営管理や分析力が身につきます。

経営学検定

経営に関する基礎的・専門的知識やその応用能力としての経営管理能力や問題解決能力が一定水準に達していることを認定する資格です。

医療情報基礎知識検定

医療の情報化が進む現代では、患者様の情報を電子カルテやレセプト電子処理システムなどの情報システムを利用し管理しており、それらを取り扱う人には、医療情報倫理や情報システムへの正しい知識と理解が求められています。この試験では医療情報を扱う人々が共通にもっておくべき基礎的な知識を有していることを認定します。

日商PC検定

IT化の進む現代社会において必要とされるパソコンソフト等によるビジネス文書の作成能力やデータの分析能力、ネットワークを使いこなす事務能力などのIT(情報通信技術)を利活用する実践的な知識、技術を認定する資格です。

任用資格

社会福祉主事

都道府県や市町村の福祉事務所に配置され、介護や支援を必要とする高齢の方やそのご家族への訪問や面談、生活指導、福祉サービスの紹介などを行います。また、社会福祉施設の施設長や生活相談員、社会福祉協議会の福祉活動専門員等としても働いています。